がん疫学の専門家、大島清・大阪府立成人病センター・前調査部長はこう言っています。もともとがん検診の目的はあくまで「がん死亡の減少」であって、早期発見はそのための手段です。この目的をかなえているか否かによって検診の有効性を判定すべきです。わが国では、現在でもなお早期発見ががん予防の唯一の決め手だという考え方は根強く残っています。一方、国際的には１９８０年代からがん検診は見直されていて、国際対がん連合では、「がん検診によるがん死亡減少の効果が、適正に設計された調査研究により示されない限り、公衆衛生の施策として取り入れることは勧告できない」という原則を打ち出しています。むしろ「がん検診がもたらす害」を充分知った上で、利益と損失を比較してからでないと一律にがん検診を実施すべきではないと言うのです。がん検診に害があるなんて初耳だと言わないでください。大島先生は次のように整理しています。

�@    偽陽性（がんでないのにがんと診断）：要らざる心配、精検の費用と危険

�A    偽陰性（がんなのに非がんと診断）：誤った安心による治療の遅れ

�B    病悩期間の延長：病気に悩まされる期間が長くなる

�C    過剰診断：検診を受けなければがんとは知らないまま他の病気で死ぬ可能性が大きいものを発見される害

�D    本来行うべきがんの一次予防から目をそらすことになる（例えばタバコ規制対策をサボる口実になる）

�E    有限で貴重な医療資源の無駄遣い

　がん検診の総論はここまでにして、問題のＰＳＡ検査に話を戻します。今年（２００６年）４月に福岡市で開催された第９４回日本泌尿器科学会総会で、「日本における前立腺癌検診の現状と展望」と題するパネルディスカッションが行われました。もとより非会員の私が出席しているわけもないのですが、プログラムと抄録を覗いてみますと、５人のパネリストのなかには、無症状の健常人に対する積極的なＰＳＡ検診推進論者は一人もいませんでした。むしろ、検診によるメリット・デメリットの情報提供を行って、それを基に個人が自分の受けるべきスクリーニング検査を取捨選択できるような時代が来るであろうから、受診「希望者」に対して精度の高い検診システムの体制作りが必要だと言う点で見解が一致していました。

　なかでも、「ＰＳＡ検査で前立腺がんの予防はできない」という立場をもっとも鮮明に打ち出されたのは、総合せき損センター（福岡県飯塚市）の木元康介・泌尿器科部長でした。彼の論点を私なりに整理してご紹介する（日本人データや研究論文に基づくものでないことは残念ですが）と次のようになります。

　１）ＰＳＡ検診は、死亡率を下げていないとする証拠があります。

　Ａ）アメリカとイギリスの前立腺がん罹患率と死亡率を時系列的に比較した研究（柴田ら、１９９８年）によると、ＰＳＡ検査の普及が進んだアメリカの１９９０年代初頭には罹患率は急上昇する一方、普及しなかったイギリスの罹患率は横ばいのままでしたが、何と両者の死亡率には殆ど差がなかったのです。

　Ｂ）アメリカ国内で、ＰＳＡ検査に熱心なシアトルと不熱心なコネチカット州との比較研究（黒人の人口比率に差がないことを確認して）では、ＰＳＡ検査率で５倍もの差があったにもかかわらず、両者の死亡率は変りなしでした（２００２年）。

　２）ＰＳＡ検査が前立腺がんの死亡率低下に有効であったとする２つの研究も、アメリカの学会におけるディベートの結果、�@ケベック研究は、疫学研究で行ってはならないセレクション・バイアスによる偏りのあるお粗末なものでしたし、�Aチロル研究も、研究の指導者がこの地方における前立腺がんのホルモン療法を一変させていたのでそのまま信頼できないないということが分りました。

　３）前立腺がん研究で有名なスタンフォード大学のステイミー教授Ｓｔａｍｅｙ　ＴＡは、デトロイトの路上で死亡していた男性の解剖所見から年齢とともに前立腺がんの保有割合は増加していて、７０歳代では８０％までが前立腺がんの保有者であって、白人と黒人との間で差が認められないという研究成績を引用しながら、「多くの男性は前立腺がんで死ぬのではなく、前立腺がんを持ったまま他の病気で死ぬ」のだと結論付ける論説を発表しています（２００４年）。何とその論文のタイトルは「ＰＳＡを前立腺がんのマーカーとする時代は、アメリカで終わった」という大変衝撃的なものでした。

　４）ＰＳＡ検査推進派にとって、とどめを刺されるような論文が、アメリカ医師会雑誌に掲載されました（２００５年）。テキサス大学のトンプソン教授Ｔｈｏｍｐｓｏｎ　ＩＭの研究がそれですが、分りやすく医学雑誌のインタービューに答えた彼の結論だけを披露しますと、「ＰＳＡにカットオフ値（ある程度の感度と特異度を保てる値を定めて、その値よりも大きいか小さいかで陽性、陰性と判定します。現在世界中で用いられているのはＰＳＡ値４．１で、それ以上は前立腺がん陽性、４．０以下なら陰性としています）など存在しないということを患者も医者も再教育されないといけない」、「多くの前立腺がん（悪性度の高いものも含めて）はＰＳＡ値が低い時期に見逃されている。これが１５年以上も熱心にＰＳＡ検査を行っても前立腺がん死亡率を下げることが出来なかった理由なのだ」というものでした。

　このような考え方は木元先生だけではありません。無症状の健常人に対して積極的にＰＳＡ検査を勧めるわが国の風潮は明らかに行きすぎだと以前から指摘していたのは、埼玉県上尾市の内科医・前田賢司先生で、アメリカ内科学会では、無差別に全員にＰＳＡ検診を行うのではなく、診断と治療の利害得失をよく説明した上で患者の心配事に耳を傾けて、個別に検査をするかどうか決定すべきとしているそうですし、アジア人では前立腺がんの発生率が１０分の１程度なので、シンガポール健康省は現時点でＰＳＡ検診を勧めてはいないのだとも言い切っておれます（２００３年４月３０日付読売新聞）。

　いかがでしょうか。熟年層の集団検診にＰＳＡ検査を義務付けること、つまり特異度が劣るというＰＳＡの泣き所があるために前立腺がんの早期発見にＰＳＡ検査を絶対視すべきではないことを教えています。また馬鹿の一つ覚えのような「早期発見、早期治療」というワン・パラダイムだけでは前立腺がん制圧に立ち向かえないことだけはご理解いただけたでしょうか。

＜参考文献＞

　大島　明：がん検診は予防になるか、薬のチェックは命のチェック、�ｂP７
　　　　　　２００５年１月
　木本康介：前立腺がん検診で予防はできない、薬のチェックは命のチェック、�ｂQ０
　　　　　　２００５年１０月

　　（２００６年６月２１日）