その主要因を、疫学者はわが国の人口構成の高齢化、高齢者人口の増加にあるとみています。つまり、がん以外の死亡原因が次々に克服された（その代表は結核、肺炎などの感染症や脳卒中です）ので、加齢と直結しているがんの相対的位置が大きくなったからです。がんに対する診断技術の進歩、向上は目覚しく、がんの見落とし率が低下したこともがんの増加に影響しています。一方で新たながん治療法の開発、進歩にもかかわらず、がん死亡総数が減少しないのは人口の高齢化によるからです。平たく言うと、昔は若いときに死に至る病気に罹っていたのが、死なずに済んで生き残って年寄りになり、がんで死ぬというパターンになったからに他なりません。

　たしかにがん死亡率の年次推移をみると、粗死亡率（年齢構成を考慮しない）は一貫して年次とともに上昇していますが、年齢別にみると、男性の７５歳以上と女性の８０歳以上の高齢層を除いては、いずれの年齢でもがん死亡率は横ばいないしは低下傾向にあります。ですから、各年次の人口構成を標準化（「１９８５年・モデル日本人口」によって）した、「年齢調整死亡率」（以前は訂正死亡率と呼んでいました）でみると、男性では１９６０年ごろから横ばいないしわずかな上昇傾向、女性では明らかな低下傾向を示しています。つまり各年次の人口の年齢構成を揃えて比較すると、わが国のがん死亡率は昭和３０年代からそれほど増えてはいないということにもなります。

　このように年齢調整死亡率を使って死亡状況を見るというのが疫学者の得意とするところです。粗死亡率との違いが理解できると疫学も面白くなること請け合いです。

　さてこのようながん全体の動向の中で、問題の前立腺がん（男性にしかありません）がどのような位置にあるのかというのが今回のテーマです。

　まず公表されている最新の死亡統計から、主要部位別にみて、男性のがん死亡数の多いもの順に一覧表にしたのが次の表です（厚生労働省「平成１５年人口動態統計」、厚生統計協会、平成１７年刊）。

　ご覧のとおり、前立腺がんによって、２００３年の１年間に約８４００人が亡くなっていますが、がん全体の４．５％に過ぎません。大相撲で言えば、横綱、三役クラスではないのです。年齢調整死亡率で１９６０年当時と比較しますと、４倍近く死亡率が増加していますので、他のがんを圧倒する成長株の筆頭と言ってよいでしょう。

　大島明（大阪府立成人病センター・調査部長）を代表とする、がん疫学の専門家からなる厚生労働省の研究班の研究成果「がん・統計白書２００４」（篠原出版新社、平成１６年刊）によると、２０２０年における前立腺がん死亡は次のとおり予測されています。

　死亡数２１０６２人、全がんに対する割合６．９％、年齢調整死亡率１３．３（対１０万）と、伸び率は断トツの１位で、２００３年には７位だった順位は、食道がん、膵臓がんを抜き去り第５位に躍進しています。

　一方がん罹患率（１年間に新たに発生するがん発生率）の方は、世界に冠たるわが国の死亡統計（人口動態統計）ほど正確には把握できていません。こちらは一定の地域の全住民を対象にした「がん登録制度」がなければできません。先鞭をつけたのは大阪府立成人病センターで、現在では人口２４５０万人をカバーする１２地区でがん登録事業が行われ、それらの協同研究によって、１９９８年における全国のがん罹患率が推計されています。

　それによると、男性の全がんの罹患数、２９０３４３人のうち、前立腺がんは１５８１４人で、胃がん、肺がん、大腸がん、肝臓がんについで第５位でした。年齢調整罹患率も同じ５位です。死亡率７位と罹患率５位で順位が逆転しているのにお気付きでしょうが、前立腺がんがおとなしいがんで、死亡するまでの時間が長い、つまり予後良好ながんであることを物語っています。また主要ながんの中で前立腺がんの平均死亡年齢がもっとも高く、７８．６歳（全がんでは７１．０歳）となっていることとも符合しています。

　罹患率の将来予測では、２０２０年において、前立腺がんのそれは、肺がん、大腸がんに次ぐ第３位にまで上昇するのです。

　いかがでしょうか。推計とは言えがん疫学者による研究班の出した結論だけに、前立腺がん侮るべからずということがお分かりでしょう。

　つぎに、前立腺がん死亡率の国際比較も上記「白書」で行っていますのでご紹介しましょう。ＷＨＯ加盟の３０カ国について、１９９３〜９７年における前立腺がんの年齢調整死亡率（標準人口は瀬木・ドールの世界人口）を計算していますが、上位５カ国、下位５カ国、それに中間の３カ国（カッコ内は人口１０万人対の年齢調整死亡率）は、それぞれ次のとおりです。

　国別にみて最低と最高で、６．６倍もの大きい開きがあります。国内では急増中と申しましたが、世界的な視野で見ますと、日本は間違いなく最低国の一つと言うわけです。面白いと思うのは私だけではないはずです。また死亡率が高いのは北欧諸国、低いのは東南アジア、中間に欧米先進国が位置しているという傾向が読み取れないこともありませんが、いかがでしょうか。

　国際比較から、前立腺がん発症のリスク・ファクターを解き明かす手がかりも掴めそうですが、それについては次回のお楽しみといたしましょう。

＜参考文献＞

１　厚生労働省編：「平成１５年人口動態統計・上巻」（厚生統計協会　平成１７年）

２　大島明、他：「がん・統計白書　― 罹患／死亡／予後 ― ２００４」
　　（篠原出版新社　平成１６年）　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（２００６年３月１５日）